夫婦で住宅ローンを借りるには？一つではない選択肢共働き夫婦が賢く住宅ローンを借りる方法

共働き夫婦が住宅ローンを検討する際、そこにはいくつかの選択肢が存在します。ペアローンを利用し、それぞれが住宅ローンを組む、収入合算し1人が契約を結ぶなど、夫婦によって最適な選択肢は異なるもの。
ここでは、仕事や将来設計から、それぞれの共働き夫婦にぴったりな住宅ローンの借り方を紹介します。

ケース別！住宅ローン借り入れ術共働き夫婦が賢く住宅ローンを借りる方法①

ケース① - 仕事・収入が不安定or仕事に復帰しにくい職場に勤めている

契約社員や派遣社員、自営業など、どちらかの仕事や年収が不安定な共働き夫婦の場合、後々収入が減ってしまうことも。また、子育てや介護の後、仕事に復帰しにくい職場に勤めている場合、子育て・介護をきっかけに収入が半減してしまう可能性があります。そのような状態で、夫婦の現在の収入を基準に住宅ローンを借り入れるのは大きなリスク。住宅ローンはリスクが高い借り方を避けるのが原則です。
このケースで住宅ローンを借りるおすすめの方法は2つ。まず1つ目は、仕事・年収が不安定な方の収入を少なく見積もった上で、ペアローン・収入合算を利用する方法です。万が一共働きの体制が崩れた場合でも支払えるような金額を借り入れましょう。
そしてもう1つの方法は、仕事・年収が安定している方が単独で住宅ローンを借り入れる方法。借り過ぎを防ぎつつ、もう一方の収入を繰り上げ返済にまわせるという利点もあります。

ケース② - 仕事・収入が安定しており、子育て・介護後の復帰もできる

このケースでもやはり子育て・介護期の収入減には注意しなければいけませんが、ペアローンや収入合算を利用し、夫婦2人の収入を見込んだ金額を借り入れても良いでしょう。ただ、復帰が上手くいかない場合もあるので、限界まで借りるのはやはり危険です。
ペアローンと収入合算にはそれぞれメリット・デメリットがあるため、次のチャプターでその特徴を確認しましょう。

ペアローン、収入合算のメリット・デメリットとは？共働き夫婦が賢く住宅ローンを借りる方法②

ペアローン、収入合算ローンは、「夫婦2人の収入を元に住宅ローン」を借りるという点では同じですが、そのメリットとデメリットはそれぞれ異なります。

ペアローン

夫婦がそれぞれ個別に契約をむすぶ住宅ローンのこと。

収入合算（連帯債務型）

1人が主債務者となり、もう一人が連帯債務者となることで、夫婦の収入を合算する住宅ローンの形式。
※連帯債務者は主債務者と同等の返済義務を持つ

収入合算（連帯保証型）

1人が主債務者となり、もう1人が連帯保証人となるとなることで、夫婦の収入を合算する住宅ローンの形式。
※連帯保証人は連帯債務者より返済義務は少ないが、主債務者の支払いが滞納した際に銀行から支払いを請求される点では同一

総合的に検討すると、共働き夫婦の住宅ローンはペアローンがおすすめ。住宅ローン控除が2人分適用されれば10年間で100万円以上の節約になります。団信へ個別に加入しなければいけないというデメリットもありますが、それぞれが収入に見合った金額を借り入れ、万が一の場合の金銭負担を踏まえた生命保険内容にすることで、リスクは最大限に抑えられるでしょう。
また、連帯債務型住宅ローンも住宅ローン控除が2人分適用される点は同様ですが、団信が主債務者のみという点には要注意。例えば、年収500万円の夫が主債務者となり、年収300万円の妻が連帯債務者となった場合、妻が死亡し家計の収入が大幅に減ったとしても、住宅ローン残高に変更はありません。連帯債務型住宅ローンを主に取り扱っているフラット35では、夫婦の一方が死亡した場合にローン残高が0円になる団信デュエットを取り扱っていますが、こちらもその分保険料は上乗せされます。（フラット35は団信が有料）

下記では、住宅ローン比較編集部に寄せられたクチコミの中でも、特に人気の高いペアローンを2つご紹介します。住宅ローンの多くはペアローン専用のページを用意していませんが、仮審査ではペアローンとして申請が可能です。

人気TOP2のペアローン共働き夫婦が賢く住宅ローンを借りる方法

住宅ローンコラム

夫婦のどちらか一人が住宅ローンを組む共働き夫婦が賢く住宅ローンを借りる方法③

共働き夫婦が住宅ローンを借りる場合、夫婦のどちらか一人が住宅ローンを組むのも方法です。 この方法には、次のようなメリットとデメリットがあります。

共働き夫婦のどちらか一人が住宅ローンを組む場合、毎月の返済額は、契約者の収入に応じた金額となります。そのため、夫婦のうち、住宅ローンを組んでいない方の収入を家計に回すことが可能。家計に余裕ができるため、余裕ができた分を、子供の教育費や将来の貯蓄に充てるといったことができます。また、産休や育休、病気などにより一時的に収入が減った場合でも、家計を圧迫することなく、住宅ローンの返済を続けられるメリットも。
さらに、住宅ローンを組む場合、契約者は団信（団体信用生命保険）に加入するため、ローン返済期間中に契約者に万一のことがあった場合、配偶者が住宅ローン残高を支払う必要はありません。この点も、夫婦のどちらか一人が住宅ローンを組む場合に押さえておきたいポイントです。

夫婦二人で住宅ローンを組む「ペアローン」や「収入合算」を利用する場合と比較し、住宅ローンの借り入れ金額が少なくなる点には注意が必要ですが、共働き夫婦が住宅ローンを組む場合、ぜひ検討したい方法といえるでしょう。